スポーツに関する市民意識調査結果

長岡京市スポーツに関する市民意識調査を実施したところ、1,288人にご回答いただきありがとうございました。その結果をお知らせします。

1. 調査の目的
   市民のスポーツに関する活動状況や実態を調査し、平成13年に実施した調査結果と比較し、今後の長岡京市におけるスポーツ振興の在り方について検討するための基礎資料とすることを目的とする。
2. 調査時期
   平成21年1月16日から1月31日
3. 調査対象及び対象者数
   長岡京市内在住の20歳以上の人2,100人を無作為抽出
4. 回収率
   61.3％（1,288人/2,100人）

• 自身の体力についての調査で、20歳代・30歳代では「自信がある」「ふつうである」との回答が7割を超えているのに対し、40歳代では仕事による時間的制約や、今年度から実施されている特定健診によるメタボリックシンドロームの影響か「不安がある」との回答が3割を超える結果が得られた。また、 70歳以上では身体的な不安からか「不安がある」の割合が他世代に比べて高い。
• 平成20年4月から特定健康診査が40歳以上の人で必須となったが、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の認知度の設問に関しては「内容まで知っている」「言葉だけは聞いたことがある」が9割を超え、「初めて聞いた」は1%にも満たない。年代別にみると、今後関わってくる30歳代、すでに対象となっている40代以上において「内容まで知っている」割合が高くなっている。

• 運動やスポーツを行う頻度について調査したところ、週1回以上運動やスポーツを行うと回答した人が45.8％であった。前回調査では37.4％であったので8.4ポイント増加している。「まったくしていない」と回答した人は31.5％で前回調査の17.5％より14ポイント増加している。性別でみると、男性が25.7％であるのに対し、女性では36.1％と性別によって10％以上の差がみられる。また、年代別でみると70歳以上を除いて3割超が「まったくしていない」と回答しており、どの年代においても比較的高い数値となっている。若年層においては週1回以上の運動実施率が低い値となっており、若年層や働き盛りの世代に対する運動・スポーツの機会や場の提供が求められていると考えられる。
• 国・府の実施率と比較してみると、京都府では40.0％（平成19年12月）、国においては44.4％（平成18年8月）であり、本市においてはやや高い数値を示している。
• 種目別にみてみるとウォーキングを実施している人が突出して多く、各世代において1位となっている。手軽にできる「運動」であり、散歩も含まれていると考えられる。

• 「見るスポーツ」への興味について調査を行ったところ、「集団の対戦型スポーツ」が高い数値を示した。これは、野球やサッカーなどがテレビで多く放映され、人の目につきやすいことが理由であろう。また、国際大会での日本選手の活躍等に対する関心度についての設問では、北京オリンピックがあったにも関わらず、前回数値よりも低い値となっている。一時的な熱が冷めてしまったためもあるだろうが、前回調査の時は世界陸上後、日韓ワールドカップ前であったなど大きなイベントの前後では大きく開きが出てしまった。
• 「支えるスポーツ」であるスポーツボランティアについては、「特にする意思はない」との回答が半数以上を占め、ボランティアが根付くまでには至っていない結果が表れている。前回との単純比較はできないものの、「あまり行いたいとは思わない」「まったく行いたいとは思わない」が6割を超えていた前回からは減少しており、ボランティア自体に対する意識が柔軟になってきていると思われる。

• 総合型地域スポーツクラブの認知度について調査したところ「内容まで知っている」「言葉だけは聞いたことがある」と答えた人が約4分の1になった。前回調査時は「よく知っている」「まあまあ知っている」との回答が7％だったことを考えると認知度は上がっていると思われる。しかしながらまだ4人に3人は知らないことになるので、今後も言葉を知ってもらい、内容も知ってもらう啓発活動が重要となる。
• 長岡京市内で行われているスポーツ行事についての設問では、「市民運動会」や「市民マラソン」は高い数値を示したのに対し、「障害者スポーツフェスティバル」や「みんなのスポーツデー」、「自分の体をリフレッシュ！」は認知度が低い結果となった。広報紙で大きく取り上げられているものや長く続いているものについて認知度が高く、新規事業や各種団体主催のものは低いことが見て取れる。
• 長岡京市内にあるスポーツ団体の認知度についての設問では、「いずれの団体も知らない」が最も高い数値となった。団体においても最も高い長岡京市体育協会で3割程度であり、市民の3人に1人が知っている程度にとどまっている。年代別では20・30歳代でいずれの団体も知らないと回答した人が半数以上を占めている。また、総合型クラブの認知度について各校区別に見たところ、実際活動されている校区で高くなっているがいずれも半数に届いておらず、活動校区内での認知度の向上も課題としてあげられる。
• スポーツ振興のために取り組むべき施策で一番要望が多かったのは「スポーツ施設の整備・充実」であったが、本市の現状からいえば新規は難しく、既存施設の整備・充実が必要であると考えられる。また、「初心者向けスポーツ教室の充実」「年齢層にあったスポーツ種目の開発普及」も高い数値となっており、活動していない人や運動が得意でない人に対する受け皿が不足していると思われる。